事業内容

Description of Business

事業計画

日本集中治療医学会　各種委員会　2020年事業計画



統括教育委員会

Ⅰ．目標
各種セミナー等の管理を一括して行う。職種間や支部でのセミナー等についても管理する。

Ⅱ．活動計画
  1. 各職種でのセミナー管理
  2. 支部でのセミナー管理
  3. 各職種のセミナー責任者との会合
Ⅲ．会議開催数　　 2～3回予定


教育委員会

Ⅰ．目標
専門制度・審査委員会と協働し、専門医機構に提出するカリキュラムを作成する。
2019年度に作成されたサブスペシャルティに向けたカリキュラムを学会員からパブリックコメントをいただき、学会として確定する。

Ⅱ．活動計画
  1. 専門医機構に提出するカリキュラムを作成し、日本集中治療医学会学会員を含めてパブリックコメントをいただき、学術誌に掲載する。
  2. ハンズオンセミナー委員会、セミナー委員会として指導医講習、領域講習、共通講習の定義づけを明らかにして、サブスペシャルティとして承認してもらえるように活動する。
  3. カリキュラムに合わせた、集中治療教本の改定の準備を行う。
Ⅲ．会議開催数　　6回予定


ハンズオンセミナー委員会（Ad Hoc）

Ⅰ．目標
  1. 日本集中治療医学会会員のため、Off-the-Jobトレーニングとしてのハンズオンセミナーを企画・運営する。
  2. 集中治療医学に興味を持つ医師対象にハンズオンセミナーを企画する。
  3. ハンズオンセミナーのインストラクターや受講者の名簿管理をおこない、専門医制度確立後は、領域講習としての単位修了書をインストラクターや受講者へ交付する。
  4. 他の関連学会（主に基本領域学会）の領域講習として認めてもらえるように交渉・申請する。
Ⅱ．活動計画
  1. 合同ハンズオンセミナーを年２回行う。１回のハンズオンセミナーの開催期間は２日間とする。２回のうち、１回は日本集中治療医学会学術集会と協力して、学術集会プログラムの進行を妨げないようにする。ハンズオンセミナーで行うセミナーは下記の認定ハンズオンより都度、選択決定する。また、開催会場などに制限がある腹臥位ハンズオンセミナーは年2回、非常に会員の応募者の多い神経集中治療ハンズオンセミナーは合同ハンズオンセミナーに加え年１回個別に開催する予定である。
    現在ハンズオンセミナー委員会認定のセミナーは以下のとおりである。
    （１～７のハンズオンセミナーは救急医学会の領域講習認定済み）
    1. Be an Intensivistコース
    2. J-PADガイドラインセミナー
    3. 緊急気道確保対応トレーニング
    4. 神経集中治療ハンズオンセミナー
    5. 臓器提供ハンズオン
    6. 非同調・経肺圧セミナー
    7. 腹臥位ハンズオンセミナー
    8. Rapid Response System 出動スタッフ養成コース
    9. 脳波セミナー
  2. エコーハンズオンセミナー（成人）を年２回行う。地域の偏在をさけるため東日本と西日本にて１回ずつ行う。１回のセミナーは２日間とする。エコーハンズオンセミナー（小児）を年１回行う。
  3. 各ハンズオンセミナーが継続的に開催可能となるように、インストラクタ、アシスタント制度の明瞭化、またその養成プログラムやFaculty Developmentについて検討する。
Ⅲ．会議開催数　　　年４回予定


セミナー委員会（Ad Hoc）

Ⅰ．目標
  1. リフレッシャーセミナー、MCCRCの立案を行い、開催する。
  2. 支部開催の医師向けの各セミナーについて援助し、連携させ、発展させる。医師向けでは、日本集中治療医学会教育企画をどのように領域講習などの形としていくか検討する。
  3. 日本集中治療医学会公式セミナーとすることの要望があったセミナーについては認定プロセスに沿って審議する。
  4. 日本集中治療医学会のサブスペシャルティ認定（近い将来に予想される）の準備に伴う事業
    １会員あたり、専門医取得のための3年間および更新のための5年間に共通講習で3単位（1時間1単位）、領域講習で15単位（1時間1単位）の取得が必要になると予想される。したがって、たとえば更新の場合、1会員あたり18単位/5年間＝3.6単位/年の受講席が必要になる。2018年4月1日現在の集中治療専門医は約1700名であるので6120単位/年の講習（最低60分で1単位）が必要となる。講習形態は通常の講習会だけでなく、シンポジウムやワークショップも講習と認められるが、年に1度の学術集会だけではそれだけの席を用意することは不可能と考えられる。そのため不足分は各支部学術集会や独自に開催する講習会、さらにはe-ラーニングやDVD等による伝達講習会で補填する必要がある。これら講習会等の開催計画、内容についてセミナー委員会が審議・取りまとめ、教育委員会に上申し承認を得て、関連基本領域および専門医機構に申請し、承認を得る予定である。
  5. ４に関連して領域講習、共通講習の計画を立てる。領域講習は教育プログラム（現在改訂中）や専門医テキストに沿って、テーマ、講師を選定する。共通講習は感染、倫理、安全の各項目に沿ってそれぞれ今日的なテーマをとりあげ、それにふさわしい講師を選定する。上記選定および講習の運営にあたっては、教育委員会、学術集会あり方委員会等と適宜連携して進める。学術集会中の領域講習、共通講習については、学術集会あり方検討委員会やプログラム委員会等と協議し、参加者が学術集会の各セッションにできるだけ参加できるように、時間帯を設定する。
Ⅱ．活動計画
  1. 来年のリフレッシャーセミナーの予定
    ① 日程・場所：2020年10月24日（土）、東京医科歯科大学仮予約済み
    ② テーマ、講師等は現在審議中である。
  2. 来年のMCCRCの予定
    ①日程・場所：2020年11月6日～8日
    　2020年11月13日～15日
    　2020年11月21日～23日のいずれか
    　京都大学　ローム記念館仮予約済み
    ②内容は例年の内容をベースとして現在審議中である。
  3. 認定プロセスに沿った各種セミナーの審議
  4. 日本集中治療医学会のサブスペシャルティ認定（近い将来に予想される）の準備に伴う活動　
    教育委員会と連携する。各支部等と連絡を蜜にする。
Ⅲ．会議開催数　年4回程度は事務所で行う予定（Web会議は適宜、追加して行う）


CCU委員会

Ⅰ．目標
集中治療医学と循環器病学の双方の発展のために、循環器集中治療に関する啓発活動を推進するとともに、課題について協議する。

Ⅱ．活動計画
  1. 学術集会における循環器関連企画の立案と推進
    以下の学術集会において循環器集中治療に関する企画を検討し、テーマの選定や座長・演者の推薦を行う。
    ① 第48回日本集中治療医学会学術集会（2021年2月・神戸）
    ② 第85回日本循環器学会学術集会（2021年3月・横浜）
  2. 循環器集中治療に関する最新情報の提供
    本会会員に対して集中治療に必要な循環器病学に関する最新情報の提供を学術集会や機関誌を通して実施する。
    ① “循環器の救急・集中治療”に関する書籍企画
    心臓血管系の集中治療・管理に関して現在における最新知識と実践をまとめ、集中治療の現場で日々苦慮している若手医師に役立つマニュアル書を作成する。
    ② CCU委員会ホームページの開設
    循環器集中治療に関する最新の情報提供を行う。
  3. 循環器集中治療の推進に関する課題の検討
    日本循環器学会との共同活動として、循環器集中治療をさらに発展させるための課題について検討を行う。
    ① CCU施設基準
    ② 特定集中治療管理料
  4. 循環器集中治療に関するトレーニングの支援と開催
    日本循環器学会が心停止自己心拍再開後集中治療のためのシミュレーションコースとして開催しているPCASトレーニングの企画・運営を支援し共同開催を企画する。
    ① 日本集中治療医学会学術集会前日のハンズオンセミナーの開催
    ② 日本循環器学会が開催しているPCASトレーニングセミナーの後援
Ⅲ．会議開催数　　　　２回予定


国際交流委員会

Ⅰ．目標
アジア諸国と連携して、国際交流の推進を図る。
World Federation Intensive and Critical Care (WFICC)の情報を学会員に提供して、国際化を進める。
国際学術団体との交流を深める。

Ⅱ．活動計画
  1. SCCM/ESICM/KSCCM/TSCCMとの定期的なビジネスミーティングを開催時に国際交流委員会マターも議論していただく。ビジネスミーティングとお土産の準備のリマインダーをかける。　
  2. 国際学術団体からの研究協力依頼があった場合、CTG委員会、広報委員会と協力して、学会員に情報を提供する
  3. アジア諸国での交換留学制度を軌道に乗せる。毎年JSICMから3名（各10万円）、アジア諸国（毎年一か国ずつ）3名の人員を選定し、一人1000ドルを支給する（渡航費、ホテル代として）。
  4. WFICCの定期的な活動内容を、学会員に必要に応じて情報提供をする。
Ⅲ．会議開催数　　2-3回予定


社会保険対策委員会

Ⅰ．目標
  1. 2022年度診療報酬改定に向けて、本学会の要望を実現するよう活動する。
  2. 診療報酬に反映されるべき集中治療医の活動に関わるデータの収集を行う。
Ⅱ．活動計画
  1. 2022年度診療報酬改定に向けた活動
    * 外保連各委員（下記）は年数回の委員会をはじめとした活動を継続する。
    処置委員会：細川康二
    実務委員会：飯塚悠祐
    検査委員会：志賀卓弥
    手術委員会：なし
    麻酔委員会：飯塚悠祐
    * 特定集中治療室管理料の体系および重症度評価票の内容の再検討を行う。
    * 集中治療室を利用すべき患者の指針をICU機能評価委員会と協同で作成する。
  2. 集中治療医の活動に関わるデータ収集
    * 特定集中治療室１または２算定施設の年次実態調査を、引き続きICU機能評価委員会を補完する形で行う。
    * DPCデータを利用して、特定集中治療室および救命救急ICUの利用実態を解析する。
  3. その他
    * 第48回学術集会における委員会企画やシンポジウムの企画を行う。
Ⅲ．会議開催数　　　2回予定


専門医制度・審査委員会

Ⅰ．目標
日本専門医機構の新専門医制度でサブスペシャルティ領域として認定されるために準備を行う。

Ⅱ．活動計画
  1. 制度の見直し
    現行制度の見直しを行い、申請に関する書類を改訂する。
  2. 2020年度の審査
    専門医・研修施設の審査、試験問題の校閲、試験監督を行う。
  3. 整備基準・カリキュラムの確認
    サブスペシャルティ専門研修プログラム作成委員会（Ad Hoc）と連携し、新専門医制度に向けた整備基準・カリキュラムを確認する。
  4. 日本専門医機構の新専門医制度に向けた準備
    サブスペシャルティ領域申請の書類作成、新制度に向けた申請書などの書類作成を行う。
Ⅲ．会議開催数　　　　9回予定


専門医試験委員会

Ⅰ．目標
専門医の資質に値する知識を確認する上で必要な試験制度を整えることを目標に、専門医試験問題作成及び過去問題の掲示、e-test更新を進める。

Ⅱ．活動計画
  1. 2020年度専門医筆記試験問題作成
    年6回の委員会で問題を校閲し、優良問題を作成する。
    試験終了後は問題を再検討し、2020年度専門医試験問題、正解として掲示する。
  2. eテスト
    eテストの公開に向けて、システムの機能改善と2017、2018年度の過去問のブラッシュアップを行う。
    また、2019年度専門医試験問題をe-testに組み込むための修正を行う。
    （e-testを構築すべく、2020年度に予算請求する）
Ⅲ．会議開催数　　7回予定


サブスペシャルティ専門研修プログラム作成委員会（Ad Hoc)

Ⅰ．目標
関係学会と連携し、集中治療専門医がサブスペシャルティ領域の専門医として日本専門医機構から速やかに認定されることを目指す。

Ⅱ．活動計画
  1. 2019年度に作成した「サブスペシャルティ集中治療専門研修制度整備基準」をブラッシュアップする
  2. 専門医取得に必要なカリキュラムの作成および確立
  3. 基本領域の専門医制度から本学会の専門医制度への移行が問題なく進むように関連学会との連携を密にする
  4. 基本領域の専門医研修時期の手技や症例登録が本学会の研修でも利用できるシステムを開発する　
Ⅲ．会議開催数　　　3回予定


小児集中治療委員会

Ⅰ．目標
2019年度の活動を継承し、小児集中治療にかかる諸問題について検討し、わが国の小児集中治療領域の臨床・教育・研究の向上に寄与する。小児集中治療連絡協議会の活動をより活性化し、日本小児麻酔学会・小児循環器学会小児循環器集中治療研究会・日本小児集中治療研究会のみならず、日本小児科学会における関連活動とも連携し、小児集中治療にかかる活動を一本化してゆくことを引き続き2020年度の主たる目標としたい。

Ⅱ．活動計画
  1. 小児集中治療連絡協議会
    新たな施設参加の呼びかけ。災害支援WG活動継続。診療報酬改定に向けての意見集約。次回診療報酬改定にむけて、施設調査はじめ各種情報収集を実施している。基本的にはメール・電話・テレビ会議等で完結する方向であるが、現地調査が必要となった場合は、委員によるサイトビジットをする可能性がある。１人の委員によるサイトビジットのための交通宿泊費として、最小限度の３回分（5-10万/回）として計上したい。施設調査継続と年報発行、協議会開催回数を年間複数回とすることを検討。国際多施設共同研究にかかる情報共有強化と参加強化。JIPAD加入促進。
  2. 当学会以外での小児集中治療関連活動との連携
    日本小児麻酔学会、小児循環器学会小児循環器集中治療研究会、小児集中治療研究会との連携を進め、お互いの役割分担、連携方針について協議する。各組織からのオブザーバ招請を継続して委員会で協議し、連携を具体化する。さらに、日本小児科学会との連携を最終的に強化する。
  3. 国際多施設共同研究の窓口
    小児集中治療連絡協議会では、PACCMAN, PALISI, CCCTGとの情報共有を行なっているが、学会・委員会が正式窓口となることで継続性を担保することを検討してゆく。関連他委員会とも情報共有を行う。
  4. 各種調査・他：　 職域背景調査、SARI関連調査を継続する。
Ⅲ．会議開催数　　　 3～6回予定（2～4ヶ月おき）


臨床倫理委員会

Ⅰ．目標
臨床倫理に関する教育・啓蒙活動を行う。

Ⅱ．活動計画
  1. 教育講座　集中治療と臨床倫理　～　倫理的・法的・社会的問題への対応開催。
  2. 集中治療領域における終末期患者家族へのこころのケア講座開催。　
  3. 日本集中治療医学会、日本救急医学会、日本循環器学会合同の終末期症例登録開始。
  4. 第48回日本集中治療医学会学術集会委員会企画を立案し発表。
    アドバンス　ケア　プランニングの啓蒙内容とする。
  5. 人生の最終段階におけるアドバンス　ケア　プランニングの講義・ハンズオンによる臨床倫理教育コースを立案し実施。
Ⅲ．会議開催数　　6回予定


機関誌編集・用語委員会

Ⅰ．目標
  1. 的確でスピーディーな編集作業を行う。
  2. 学会員へ有益な機関誌を提供する。
Ⅱ．活動計画
  1. オンライン邦文機関誌の発行：年7回
    　　年6回定期隔月誌
    　　年1回学術集会号（学術集会会長が編集）
  2. 編集委員会（定例年3回・臨時随時）の開催
  3. 優秀論文の推薦
Ⅲ．会議開催数　　　　3回予定


薬事・規格・安全対策委員会

Ⅰ．目標
  1. 集中治療室における安全管理指針を作成・完成する。
  2. 特定医療行為に関するアンケート調査結果を、日本集中治療医学会総会で発表する。
  3. 特定医療行為に関するアンケート調査結果を、日本集中治療医学会雑誌へ投稿する。
Ⅱ．活動計画
  1. 「集中治療室における安全管理指針作成」ワーキンググループにて、日本集中治療医学会　集中治療専門医研修施設としてふさわしい指針を作製する。
  2. 「特定医療行為に関するアンケート調査結果」を簡潔にまとめ、日本集中治療医学会総会で発表する。
  3. 「特定医療行為に関するアンケート調査結果」に関し詳細に検討し、日本集中治療医学会雑誌へ投稿する。
Ⅲ．会議開催数　　　　6回予定


会則検討委員会

Ⅰ．目標
各委員会等での審議の結果、会則等の検討の必要性が生じた場合は、理事会の指示があり次第、その都度検討を行う予定である。

Ⅱ．活動計画
各委員会での会則変更の意見が生じた際に，メール審議などで検討し，各委員会へ修正案を提示する．その後，理事会での承認を得る．

Ⅲ．会議開催数　　　
委員会の定期開催は予定していない。


研究倫理委員会

Ⅰ．目標
会員の「研究倫理」の啓発・普及などの教育活動を行う。

Ⅱ．活動計画
  1. 学術集会における不正発表の疑義の事案に対し、調査し、レポートを作成する。会員の今後の研究倫理の参考となるようにデータを集積する。
  2. 会員に対し、一般社団法人公正研究推進協会（APRIN)のeラーニングプログラムの受講を呼びかける。
Ⅲ．会議開催数　　　3～4回予定


危機管理委員会

Ⅰ．目標
災害時のICU対応について、委員会で作成したテキストの効果を検討する。要素を抽出した小冊子を作成し、会員に頒布する。京都アニメーション事案、東京オリンピック・パラリンピックでの対応、その他の災害について検証し、ICUにおける災害対応の課題を抽出する。

Ⅱ．活動計画
  1. テキストの頒布・効果検証
    ・委員会発刊の集中治療室のための災害対応についてのテキストを頒布する（評議員施設対象）。
    ・テキストの活用や、東京オリンピック・パラリンピック開催を踏まえてとられたICUの体制整備の状況について現況調査を実施する。平成２８年度調査の結果とあわせ課題を抽出する。
  2. 実災害対応の共有、検証会の開催
    ・京都アニメーション事案における熱傷対応、東京オリンピック・パラリンピックにおける対応（特に熱中症）、その他の災害（台風、その他）について、実際に行われたICUでの活動を収集する。検証会を開催し課題を抽出する。
  3. 小冊子の作成
    ・委員会作成のテキスト、ガイダンスを踏まえ、災害時に手に取って対応を確認できるよう要素を抽出した冊子について、委員会委員およびWG委員で検討し作成する。評議員施設に配布する。
Ⅲ．会議開催数　　　３回予定


広報委員会

Ⅰ．目標
日本集中治療医学会の活動状況，集中治療について，日本集中治療医学会に所属する会員の皆さまに必要な情報を，ホームページやメーリングリストなどを用いて，適正かつタイムリーな広報活動を目標とする。

Ⅱ．活動計画
  1. 学会ホームページの運用
    学会ホームページ（https://www.jsicm.org）を刷新し，新しい情報とタイムリーに掲載する。
  2. 会員メーリングリストとe医学会の運用
    学会員に必要な情報を，会員メーリングリストやe医学会の個人ページを介してタイムリーに提供する。
  3. 集中治療に関係する内容の広報
    集中治療に関係する情報を，学会員だけではなく，非医療従事者等に提供する環境をホームページに整える。また，各委員会の取り扱う記事を掲載する委員会ページの運用を充実させる。
  4. ホームページ等の新企画の立案と提供
    集中治療に関係する新しい情報を収集し，新しい企画として広報する。広く日本集中治療医学会の活動を知っていただけるように，広報委員会の活動の一環としてワーキンググループ活動を展開する。
Ⅲ．会議開催数　　　広報委員会　３回予定
　　　　　　　　　　ワーキンググループWEB会議　３回予定


個人情報・利益相反検討委員会

Ⅰ．目標
本学会の定めた個人情報・利益相反に関連する検討事案が発生した場合，直ちに委員会を開催し対応する。

Ⅱ．活動計画
検討を必要とする事案発生時に速やかに委員会を開催する。

Ⅲ．会議開催数　　　必要時にその都度メール会議を行う予定


CTG (Clinical Trial Group) 委員会

Ⅰ．目標
臨床研究審査およびセミナーの開催等により，本会および本会会員が実施する臨床研究に対する助言，支援，評価等を行う。

Ⅱ．活動計画
  1. 臨床研究審査
    年間の委員会開催日を公開し，開催日にむけて応募案件があり次第，メールによる事前審議を経て委員会審議の予定である。
    委員会審議は現在のところ，年4回程度の開催を見込んでいるが，そのうち1回は次項の「臨床研究セミナー」開催に合わせた公開審議としたい。
    また，研究応募促進の一助として，研究審議に係る申請者の旅費を学会が補助する制度を継続したい。
    なお，今年度より委員会の下部組織として研究支援ワーキンググループを発足させ，臨床研究の推進と若手研究者への細やかな研究支援を実施するために，研究応募者を指導しながら臨床研究の計画・立案とその遂行を支援することを目的とした活動を行う。
  2. 「第4回臨床研究セミナー」の開催
    例年通り，9～10月前後の開催を見込んでいる。
    前項に記した臨床研究の公開審議と合わせ，会員に対する臨床研究の立案から実施，統計解析，結果報告までの一連の流れの教育のための有意義な機会となることを目指す。
  3. 「臨床研究賞」の選出
    今年度より，会員の臨床研究の促進に寄与することを目的として「CTG委員会臨床研究賞」を設け，当該年度に委員会が承認した研究の中から1件を選出し，研究助成金を授与する。
Ⅲ．会議開催数　　4回予定


ICU機能評価委員会

Ⅰ．目標
  1. 診療の質指標を開発する
  2. 集中治療専門医研修認定施設の機能評価を実施する
  3. JIPAD事業を推進する
    * JIPAD事業についてWeb版の年次レポート作成など、さらなる事業の拡大をめざす。
    * JIPADの継続について具体的な方策を模索する。海外の団体との連携
    * データを使った臨床研究の拡大
Ⅱ．活動計画
  1. 診療の質指標開発　
    診療の質指標(QI)開発パネル会議に加えてワーキンググループを組織し，事業を推進する。
    開発したQIがDPCデータをもいいて測定可能であるか検証する。
    全国の保険請求データであるNational Database (NDB)を用いて，全国ICUのQIと患者アウトカムとの関連を調べる。
  2. 集中治療専門医研修認定施設の機能評価
    全ての専門医研修施設を対象に機能評価を実施する。回答回収率100%を目標。
  3. JIPAD事業　
    3-1 　JIPAD事業の拡大
    一昨年度厚労省より獲得したデータベース事業費にて拡充した機能を具体的に生かしていく。
    3-2 　JIPADの啓発活動
    より多くの施設参加を目指し、教育セッションなどを開催する。2020年度に関してもマサチューセッツ工科大学、国立シンガポール大学、ANZICSなどと連携しDatathonなどのワークショップを実施する。
  4. 　学術集会における委員会企画
    第47回日本集中治療医学会学術集会での委員会報告およびシンポジウムを継続企画する。
Ⅲ．会議開催数　　2回予定


英文機関誌作成委員会

Ⅰ．目標
Journal of Intensive Care誌が、国際誌としてさらに世界で認知されるよう質の高い論文掲載を図り、Impact Factor 2020の取得を目指す。

Ⅱ．活動計画
  1. Impact factor 2020獲得に向け、インパクトのある論文掲載を推進すると共に、Invited review、Thematic series、Pro-Con debate企画等を継続的に発信する
  2. Reviewer of the year表彰に査読の質を加味した評価を実施する
  3. 優秀論文賞候補＆Journal of Intensive Care賞候補論文の推薦する
  4. 新委員4名を迎え、英文機関誌の新たな基軸となる企画を検討する
Ⅲ．会議開催数　　年3～4回予定


感染管理委員会

Ⅰ．目標
感染管理に関しての日本集中治療医学会での啓発活動

Ⅱ．活動計画
  1. 抗菌薬適正使用調査、DIANA study、EPIC III studyなどのデータをセミナーや学会で共有しAMRアクションプランに準じた抗菌薬の適正使用の普及
  2. GSAの活動の一つとしての手指衛生・感染管理遵守率向上に向けた活動 (毎年5月のWHO手指衛生キャンペーンのポスター翻訳／配布や、サーベイ参加を含む)
  3. 国際研究への積極的な参加と国内のデータ解析
  4. ICU感染管理データベースの進展を図る（JHAIS, JANIS, J-SIPHE）
  5. ICTセミナー・ICD講習会の企画
Ⅲ．会議開催数　　3回予定


Global Sepsis Alliance (GSA) 委員会

Ⅰ．目標
医療従事者の「敗血症」への理解を促進すること。また、一般の市民の方々にも「敗血症」に関する情報を提供し、予防や早期受診など市民ができることを伝えること。さらには、日本の敗血症に関する疫学研究を行い、政策に反映させる上での基礎的なデータを作ること。これらを行うにあたっては、日本敗血症連盟（Japan Sepsis Alliance; JaSA）を構成している当学会、日本救急医学会、日本感染症学会が協力し合う。

Ⅱ．活動計画
  1. 敗血症セミナーを年に3回開催する。
    上記、医療従事者の敗血症への理解を促進するために、セミナーを開催する。3回のうち、1回は当学会主催、もう1回は日本救急医学会主催、3回目は、9月の世界敗血症デーに合わせてJaSA主催（金銭的負担は当学会と日本救急医学会の折半）
  2. 敗血症のウェッブサイトである敗血症.comのコンテンツの充実　
    一般市民への敗血症の情報伝達の手段として、敗血症.comを作成し、運営している。2018年8月からは、毎日のアクセスが2000件を超えるようになっていて、多くの方々の目にとまるようになっている。このコンテンツが、最新の状態であるように管理をする。
  3. 敗血症に関する市民公開講座の開催
    9月13日の世界敗血症デーに合わせて、市民公開講座を開催する。この市民公開講座では、事前にメディアへの連絡も行い、敗血症をメディアでも取り上げてもらい、それを介して、さらに一般市民への情報発信を行う。
  4. JaSA加盟3学会の学術集会での敗血症企画の立案・実施
    当学会（3月）、日本感染症学会（4月）、日本救急医学会（11月）のそれぞれの学会の学術集会で、敗血症に関する企画を立案・実行する。また、可能であれば、それぞれの学術集会の際にも市民公開講座を開催する（2020年は、当学会と感染症学会での市民公開講座が決定している）
  5. 敗血症診療ガイドラインの普及支援
    当学会と日本救急医学会が合同で作成し、改訂をしている敗血症診療ガイドラインの普及の支援を行う。
  6. 敗血症の疫学研究
    厚労省が敗血症を日本の政策医療の対象として認識する上では、日本での疫学データが不足している。その疫学を明らかにするために、DPCデータベースを用いた研究を行う。
  7. 世界の敗血症に取り組む団体との連携
    敗血症は世界共通の健康問題である。このために、他国での取り組みなどを参考にしながら、日本での活動を検討する。世界にはGlobal Sepsis Alliance (GSA)、アジア太平洋地域にはAsia-Pacific Sepsis Alliance (APSA)があり、これらの団体とも連携する。
Ⅲ．会議開催数　　4回予定
JaSA幹部会議として1回、JaSAの拡大会議としては年3回の敗血症セミナーに併設して開催予定。


神経集中治療委員会

Ⅰ．目標
神経集中治療の実態調査を行い、また教育をより充実させる。

Ⅱ．活動計画（箇条書きにし、簡単な説明を記入すること）
  1. 神経集中治療の実態調査
    集中治療専門医研修施設、救命救急センターなど重症病棟における神経集中治療の実態（対象疾患、診療体制、脳神経外科・脳神経内科・救急科などとの連携内容、など）をアンケート調査し、報告をまとめる。
  2. 神経集中治療セミナーの開催
    神経集中治療の基礎知識の普及のために座学のセミナーを新設する。
    年１回（予定）
    内容：病態生理（基礎）編＋Up to date編
    　　　総論、心停止後症候群、頭部外傷、くも膜下出血、てんかん重積、など
  3. 神経集中治療委員会のホームページ作成
    神経集中治療委員会のホームページを作成する。
Ⅲ．会議開催数　　　６回予定


学術集会あり方検討委員会

Ⅰ．目標
質の高い学術集会と円滑な運営を目指して、様々な角度から学術集会のあり方を検討する。

Ⅱ．活動計画
  1. 第47回学術集会の振り返りとフィードバック
    学会員にアンケートを実施しHPで公開するとともに、次回に活かす協議を行う。
  2. 学会運営会社の選定
    現在2年契約だが、3年契約にするかどうかを協議する。
    コンペティションを行い、第49回学術集会以降の運営会社を選定する。
  3. 演題応募フォーマットと査読システム・基準の見直し
    第47回学術集会で試行したものを見直し、ブラッシュアップする。査読に関するアンケートを実施する。
  4. 学術集会に関連して、会員のメリットを如何に打ち出すかを協議する。
  5. 参加登録に際する会員非会員の区別を厳密に行うシステムを構築する。
  6. 第49回学術プログラム委員会を第48回と併設して組織する。
  7. 研究倫理委員会と密に連絡をとり、学会発表に関する研究倫理について、学術集会側からの制度の見直し改革を行う。
  8. 円滑な運営のための内規（マニュアル）作り
    運営上の問題点を洗い出しながら、運営の内規を整備していく必要がある。
Ⅲ．会議開催数　　　3回予定


集中治療早期リハビリテーション委員会

Ⅰ．目標
  1. 集中治療早期リハビリテーションエキスパートコンセンサスの普及活動
  2. エキスパートコンセンサス改訂作業の準備
  3. 摂食・嚥下リハビリテーションの検討
Ⅱ．活動計画
  1. 普及セミナー、研修会、ハンズオンセミナーの開催
    普及セミナーは1/年の開催（11月開催予定）
    研修会は1/年の開催（8月予定）
    ハンズオンセミナーは2/年の開催（3月、9月開催予定）
  2. エキスパートコンセンサス改訂準備
    ・改定準備の着手と検討：コンセンサスまたはガイドライン
    ・ワーキンググループの設置
    ・2022年の公表を目指す
  3. 集中治療における摂食・嚥下リハビリテーションの検討
    ・現状把握と情報収集
    本分野の世界的情勢と本邦の問題点の認識を、文献的考察と必要に応じた実地調査で収集する。
    ・集中治療医やICU看護師を対象とした摂食嚥下リハビリテーションの普及啓蒙活動
    ICUの現場における摂食・嚥下機能のスクリーニング、ベーシックな訓練方法の周知、検査方法の普及、研究の奨励・実行を行う。
    ・摂食嚥下リハビリテーション学会とのジョイント企画の立案・実行
    摂食嚥下リハビリテーションのメイン学会においてICU医療への関心、診療の推進を促したい。
Ⅲ．会議開催数　　3回予定


集中治療PT・OT委員会

Ⅰ．目標
  1. 集中治療における理学療法士、作業療法士のミニマムスタンダードを決定する
  2. 集中治療に携わる理学療法士、作業療法士の人員増加を図る
  3. 集中治療に携わる理学療法士、作業療法士の質保証を検討する
  4. 理学療法士・作業療法士集中治療テキストの作成に着手する
Ⅱ．活動計画
  1. 集中治療室で働く作業療法士のための臨床実践ミニマムスタンダードの調査
    * 「集中治療室で働く理学療法士のための臨床実践ミニマムスタンダード」の調査結果を公表する
    * 理学療法士の調査に倣い、「集中治療室で働く作業療法士の臨床実践ミニマムスタンダード」の調査を行い、次回学術集会に発表し、雑誌への投稿を目指す。
  2. 理学療法士・作業療法士集中治療テキストの企画、作成
    * 集中治療室で働く理学療法士・作業療法士のミニマムスタンダードの検討に併せて、「理学療法士・作業療法士集中治療テキスト」の作成に向けて内容を検討する。
  3. 理学療法士、作業療法士の業務実態や活動内容の国際比較
    * 他国の集中治療における理学療法士、作業療法士の業務実態や活動内容に関する調査を行う
  4. 集中治療早期リハビリテーション委員会などとの連携
    * 本会の他の委員会に属する理学療法士委員、作業療法士委員と適宜情報を共有し連携を図る
Ⅲ．会議開催数　　　２回予定


看護師将来計画委員会

Ⅰ．目標
  1. 集中治療に勤務する看護師の教育を支援する。
  2. 支部の看護師代表と協働し、集中治療における看護を取り巻く課題と対策を検
    討し理事会へ提案する。
  3. 本会の他の委員会に属する看護師委員からの相談へ対応し活動を支援する。
Ⅱ．活動計画
  1. 臨床現場における『集中治療における看護実践テキスト』の活用推進および教育に関する課題の抽出と対策の検討を行う。各支部の看護部門および本会看護卒後教育検討委員会と協力して活動する。
  2. 特定集中治療管理料を取得している集中治療部門で勤務する認定看護師・専門看護師・特定講師研修受講者の活動に関する調査結果の分析および二次調査の計画書作成を行う。
  3. 本会の他の委員会に属する看護師委員と適宜情報を共有し連携を図る。
Ⅲ．会議開催数　　2回予定


看護卒後教育検討委員会

Ⅰ．目標
「集中治療に携わる看護師のクリニカルラダー」と連動した看護実践能力の向上に資する教育セミナーを企画し、その運営と評価をおこなう

Ⅱ．活動計画
下記のセミナー開催をおこなう。
  1. ICU・CCU看護教育セミナー（初級コース）西日本
    日　　時：2020年7月24日（金）～25日（土）
    開催場所：ホテルマイステイズ新大阪コンファレンスセンター
    内　　容： ICU・CCU・救命などの集中治療に従事しているクリニカルダー
    レベルⅠの看護師を対象にした教育セミナー
    参加人数：250名
  2. ICU・CCU看護教育セミナー（初級コース）東日本
    日　　時：2020年8月28日（金）～29日（土）
    開催場所：ヒューリックホール
    内　　容：ICU・CCU・救命などの集中治療に従事しているクリニカルダー
    レベルⅠの看護師を対象にした教育セミナー
    参加者数：250名
  3. ICU・CCU看護教育セミナー（中級コース）西日本
    日　　時：2020年11月27日（金）～28日（土）
    開催場所：ホテルマイステイズ新大阪コンファレンスセンター
    内　　容：ICU・CCU・救命などで重篤患者のケアにあたるクリニカルダー
    レベルⅡの看護師を対象にした教育セミナー
    参加者数：250名
  4. ICU・CCU看護教育セミナー(中級コース)東日本
    日　　時：2020年11月6日（金）～7日（土）
    開催場所：ヒューリックホール　
    内　　容：ICU・CCU・救命などで重篤患者のケアにあたるクリニカルダー
    レベルⅡの看護師を対象にした教育セミナー
    参加者数：250名
  5. 集中治療におけるチームビルディング力育成セミナー
    日　　時：2020年9月の1日（調整中）
    開催場所：関東（レクリエーションルーム等の演習可能な場所がある施設）
    内　　容：集中治療に従事する看護師（クリニカルラダーレベルⅢ以上）
    ならびに臨床工学技師・理学療法士・医師などを対象としたチーム医療の展開に必要な力の育成を目指す教育セミナー
    参加者数：約30名
  6. 集中治療における意思決定支援プロセスセミナー
    日　　時：2020年11月の1日（調整中）
    開催場所：大阪（レクリエーションルーム等の演習可能な場所がある施設）
    内　　容：集中治療に従事する看護師（クリニカルラダーレベルⅢ以上）を
    対象とし、集中治療場面での意思決定支援に必要な力の育成を目指す教育セミナー
    参加者数：約30名
  7. 第10回ELNEC-Jクリティカルケアカリキュラム看護師教育プログラム
    日　　時：2020年2月22日（土）～23日（日）
    開催場所：自治医科大学付属病院
    内　　容：ELNEC-Jクリティカルケアカリキュラム看護師教育プログラムを
    用い、クリティカルケア領域におけるend of life care教育を実施する
    参加者数：84名
  8. 第11回ELNEC-Jクリティカルケアカリキュラム看護師教育プログラム
    日　　時：調整中
    開催場所：調整中
    内　　容：ELNEC-Jクリティカルケアカリキュラム看護師教育プログラムを
    用い、クリティカルケア領域におけるend of life care教育を実施する
    参加者数：84名
  9. 第12回ELNEC-Jクリティカルケアカリキュラム看護師教育プログラム
    日　　時：調整中
    開催場所：調整中
    内　　容：ELNEC-Jクリティカルケアカリキュラム看護師教育プログラムを
    用い、クリティカルケア領域におけるend of life care教育を実施する
    参加者数：84名
Ⅲ．会議開催数　5回予定


看護ガイドライン検討委員会

Ⅰ．目標
・新たなガイドライン等の検討
現在の集中治療における看護ケアの取り組むべきガイドライン・指針・プロトコル作成に関して検討をおこなう。

Ⅱ．活動計画（箇条書きにし、簡単な説明を記入すること）
・臨床現場で必要なガイドライン等を検討し策定準備を始める。
・当学会で作成した看護に関するガイドライン等使用状況の確認と改定等の必要性の検討

Ⅲ．会議開催数　３回予定


集中治療CE検討委員会

Ⅰ．目標
  1. 集中治療CEセミナーの開催と臨床工学技士の集中治療への貢献について啓発を行う。
  2. 臨床工学技士のICUへの貢献度を可視化し、さらに安全性、効率性の向上に貢献する。
Ⅱ．活動計画
  1. CEセミナーの企画・開催
    秋～冬にかけて大阪、東京で計2回開催する。さらに北海道、東海北陸、九州の各支部でのCEセミナー開催に協力する。
  2. CEテキストの第2版への改訂準備
    CEテキストの内容を精査し、第2版の骨子を検討する。ただし臨床工学技士業務指針の改定準備が始まっているため、タスクシフトの議論と併せて検討していく。
  3. CE業務実態および機能評価のための調査
    ICU機能評価委員会と連携して、臨床工学技士の業務実態の調査および臨床工学技士のICUへの貢献度について評価を行なっていく。
Ⅲ．会議開催数　　　2回予定


ECMOプロジェクト委員会 (Ad Hoc)

Ⅰ．目標
国内でのECMO治療に関して，1）シミュレーション・ラボを中心に技術的向上を援助、2）レジストリを用いた科学的解析、3）新規デバイスの安全性の評価、を実施する。

Ⅱ．活動計画
  1. ECMOシミュレーション・ラボ　
    第14回　　千葉大学
    第15回　　藤田医科大学
    安全なECMO管理に必要な知識と技術を習得し、チーム医療の重要性を学ぶことで日本のECMO治療の質を向上させ、以て本邦の重症呼吸不全患者の救命率向上に貢献することを目的とする。
  2. ECMOレジストリ
    新規データベース（REDCAP)に移行する。参加施設と登録証例を増やす。データの解析アイデアを募り、約款に基づき解析を進める。
  3. AVALONカテーテル使用調査
    合併症を含めた全例調査を行う。
Ⅲ．会議開催数　　　1回予定


日本版敗血症診療ガイドライン2020特別委員会 (Ad Hoc/日本集中治療医学会・日本救急医学会合同)

Ⅰ．目標
日本版敗血症診療ガイドライン2020の作成を行い、その普及のために準備を行うこと

Ⅱ．活動計画
  1. 日本版敗血症診療ガイドライン2020に作成を行う。
    敗血症診療の専門医でない一般診療家も含む幅広い層を対象とし、本邦の重症敗血症診療における成績を向上させることを目的とし、広く普及するガイドライン（GL）作成を目指す。
  2. 日本版敗血症診療ガイドライン2020における日本語版および英語版作成までの工程を終える。
  3. 日本版敗血症診療ガイドライン2020公開と普及の準備を進める。
  4. 日本語版本編、英語版本編発刊後、邦文ダイジェスト版、診療フローアプリ作成を行う予定であり、その準備を行う。
Ⅲ．会議開催数　　　　５回予定




ARDS診療ガイドライン作成統括委員会(Ad Hoc/日本呼吸器学会、日本呼吸療法医学会、日本集中治療医学会合同)

Ⅰ．目標
・システマティック・レビュー（SR）を終了する。
・推奨作成のためのパネル会議を経て、推奨文原案を作成する。

Ⅱ．活動計画（箇条書きにし、簡単な説明を記入すること）
2019年12月に開始されたシステマティック・レビューを2021年2月に完了し、2021年3月に推奨作成のためのパネル会議を開催し、推奨文原案を作成する。

Ⅲ．会議開催数
対面の会議は以下の5回を予定する。そのほか必要に応じて作成統括委員会あるいはSR委員会によるウェブ会議を10-20回予定する。
  1. SR中間報告会議（2020年4月）
  2. SR中間報告会議（2020年6月）
  3. SR中間報告会議（2020年10月）
  4. 成人パネル会議（2020年3月）
  5. 小児パネル会議（2020年3月）


Rapid Response System検討委員会（AdHoc）

Ⅰ．目標
RRSの広報を行い、RRSの普及と導入施設を増やす。
RRSの現状調査を行う。
RRS登録の参加施設を増やして、データを解析する。

Ⅱ．活動計画
  1. 広報
    セミナーや研究会を計画しRRSの認知度アップとRRSの普及をする。
    さらにRRS導入検討、導入後の問題等について支援体制を検討する。
    具体的にはセミナー、ワークショップなどを開催する。
  2. アンケート調査
    RRSがどの程度広がっているかに関するアンケート調査について日本集中治療医学会会員施設を中心とする全国の施設に行い、現状を把握する。
  3. レジストリ
    現在、51施設で登録しているRRSレジストリに関して、更に参加施設を増やす。同時にいくつかのRRSに関する研究を推進し、学会等で報告する。
    オーストラリア、アメリカ、韓国などとともに国際的なデータ登録もできるよう整備する。
  4. 診療報酬改定を推進
    平成２８年度から診療報酬点数がつくように申請している。しかし、未だできていないので、今後の改定で診療報酬がつくようなデータ等を揃える。
Ⅲ．会議開催数　　４～５回予定


遠隔ICU委員会 (Ad Hoc)

Ⅰ．目標
昭和大学、横浜市大、千葉大で取り組むTele-ICU事業の情報共有ならびに課題の論点整理を行い、学術集会で情報発信をしていく。

Ⅱ．活動計画
  1. 学術集会におけるパネルディスカッションにおける情報発信
    平成30年度 厚生労働省 科学研究費によりTele-ICUに対する調査研究に行ったので、日本集中治療医学会において概要の説明と各病院グループにおける課題について情報共有する。
  2. 情報共有と課題の整理
    厚生労働省 施設整備補助金事業 によるTele-ICU構築における課題と今後の事業継続のための障壁などについての課題の整理を行う。
  3. 集中治療領域におけるAI研究を推進する研究会の設立
    厚生労働省 科学研究費により、集中治療領域におけるAI活用の研究費を委員会として受託した。これらの研究を推進していくために、研究会を設立し、継続的な活動が出来るように議論していく。
  4. Tele-ICUに関する啓蒙活動
    令和2年度もTele-ICU構築に関する補助金の概算要求が出ているため、構築を希望する自治体が今後も出てくると思われる。委員会として、各病院群や自治体をサポートする活動を続けたい。
Ⅲ．会議開催数　3回


集中治療における薬剤師のあり方検討委員会 (Ad Hoc)

Ⅰ．目標
集中治療室における薬剤師業務を確立させ、本学会における薬剤師の参画を推進する。
　　・集中治療室における薬剤師の活動指針を公表、普及させる。
　　・薬剤師に対する教育、啓発活動をすすめる。
　　・救急認定薬剤師制度への支援を進める。
　　・集中治療室における薬剤使用について、調査/研究をおこなう。

Ⅱ．活動計画
  1. 集中治療室における薬剤師の活動指針の公表、普及　
  2. 薬剤師に対する教育、啓発活動
    ・日本集中治療医学会学術集会および支部学術集会における関連プログラム作成に関わる。
    ・日本病院薬剤師会、日本医療薬学会など、薬学系の学術集会における集中治療関連プログラム作成を推進する。
    ・日本集中治療医学会が出しているガイドラインなどへの薬剤師の協力をすすめる。
    ・日本病院薬剤師会、日本医療薬学会、日本臨床救急医学会との連携を図る。　
  3. 日本臨床救急医学会における救急認定薬剤師制度を支援する
    ・制度に係るプログラムや、テキスト作成などにおいての共同作業を進める。
    ・学会関連の学術集会における認定単位申請について、調整する。　
  4. 調査/研究
    ・感染管理委員会と共同して、抗菌薬使用に関する多施設共同調査を開始する。
    ・集中治療室への薬剤師配置の効果検討を行う（DPCデータの活用など）。
Ⅲ．会議開催数　　　　2～3回予定


PICS対策・生活の質改善検討委員会

Ⅰ．目標
　ICUに長期間入室した生存者の多くは、ICU退室後さらには退院後も長期間に及ぶ、身体障害や不安・ストレス障害・PTSD(Post Traumatic Stress Disorder)などの精神障害、記憶・注意・実行機能低下といった認知機能の低下が生じ、社会復帰が困難となっていることが明らかになり、Post intensive care syndrome(PICS)として認識されてきている。さらに、PICSは患者家族に対しての精神的影響も含むものとして認識され始めており、その裾野の広さは計り知れないものとなってきている。少子高齢化が進む中で、集中治療により救命してもその多くが要介護となるような構図は社会的に見ても決して健全な状態とは言えず、集中治療の存在自体が揺るぎかねない潜在的な問題をはらんでいる。PICSの理解とそれに対する介入は、集中治療を受ける患者の救命の先にある社会復帰を目標とすべきものであり、集中治療医学会が中心となって、集中治療に直接関わらない医療従事者との連携も含めて取り組むべき課題であると考える。すでに、日本版敗血症診療ガイドライン2016において欧米に先駆けて、啓発を兼ねてPICSを取り扱った。
　今後未曾有の速さで進行している高齢化社会現象は確実に到来し、我々が直面するPICSについて改めて考え、ICUを退室した患者の患者一人一人の「生活の質」の改善に少しでも寄与できる対策を打ち立てる必要がある。

Ⅱ．活動計画
  1. PICS臨床研究の推進（全国疫学調査や介入研究を含む）
    PICSとは、重症患者がICU退室後さらには退院後も長期間に及ぶ、身体障害や不安・ストレス障害・PTSD(Post Traumatic Stress Disorder)などの精神障害、記憶・注意・実行機能低下といった認知機能の低下することである。また重症患者の家族の精神障害もPICS-Fとして注目されている。しかしながら、どのような患者が、いつどのような経過をたどり、PICSに陥るか、またそのPICSの症状がいつまで遷延するのかは十分評価されていない。このためまずPICSの疫学を把握するために全国の複数施設において疫学調査を行う。またPICSの予防や治療として、早期リハビリテーションや日記など様々な介入が提案されているが、その効果は未だ不明でるため、前向き多施設の介入試験を展開する。
  2. PICSの標準的な予防策および治療法の立案
    １で明らかになったPICSの疫学と介入効果を元にして、PICSの標準的な予防策および治療法を立案する。
  3. PICSフォローアップ外来創設の推進　
    PICSはICU退室後に生じる身体機能・認知機能・精神機能の障害であるが、ICU退室後の患者の多くは、集中治療医やICU看護師の手を離れ、その実態が十分にフォローできていない。PICSは数ヶ月から数年後も症状が遷延することも多く、長期間PICS患者をフォローアップすることが、PICS患者の再入院や死亡の抑制につながる可能性もある。このため、PICS予備軍となる重症患者を中心に、PICSフォローアップ外来創設の推進を推進したい。
  4. PICS対策による保険診療報酬の獲得
    上記の通り、PICSの適切な予防や治療は患者の長期予後を改善すると考えられる。このため、早期リハビリテーションやICU日記、PICS外来など、PICSの介入やフォローアップに関連する医療介入に対しては国民の健康増進に寄与する可能性があるため、保険診療報酬を獲得できるよう厚労省などに積極的にアプローチする。
    ５. PICSホームページの創設
    ICU患者の長期予後を改善するために、今後はさらなるPICSの認知・実態評価・予防・治療・フォローアップ・啓発活動を、システマティックに展開していくことが重要である。しかしながら、PICSの情報を正確に提供できるプラットフォームがまだないのが現状である。このため、市民並びに医療従事者にPICSの情報を正確に提供するために、新たにホームページを立ち上げる必要があると考えている。
Ⅲ．会議開催数　３回予定



集中治療における特定行為検討委員会 (Ad Hoc)

Ⅰ．目標
集中治療領域における特定行為のパッケージ化の提案を行う

Ⅱ．活動計画
  1. 　集中治療領域のパッケージ化に向けての行為の抽出
  2. 　パッケージ化に向けての学会としての提言
Ⅲ．会議開催数　　　２回予定


脳死移植ドナー評価・管理検討委員会 (Ad Hoc)

Ⅰ．目標
厚生労働科学研究費補助金（移植医療基盤整備研究事業）５類型施設における効率的な臓器・組織の提供体制構築に資する研究－ドナー評価・管理と術中管理体制の新たな体制構築に向けて－の一環として、主にドナー管理の項目を日本集中治療医学会が担当するにあたり、Adhocの委員会を立ち上げ、エビデンスに基づく、本邦のドナー管理マニュアルを作成する。
ドナー評価に関しては、主に救急医学会が行うが、共同で作業を行う。

Ⅱ．活動計画
  1. アンケート調査の実施
    ５類型施設におけるドナー提供側の問題点を洗い出す
  2. ドナー管理マニュアルの作成
    文献収集を行い、ガイドライン作成の手法に準じてマニュアル作成を行う。
Ⅲ．会議開催数　　2回予定