事業内容

Description of Business

事業計画

日本集中治療医学会 各種委員会　2010年度事業計画

将来計画委員会 (委員長：岡元和文)

  1. 事業計画：第6回リフレッシャーセミナー
    日 時：2010年8月29日（日）　9：00～16：00（予定）
    場　所：大阪市立総合医療センターさくらホール
    講 義：午前の部「これだけは知っておきたいICUの知識」
    1）抗菌薬の使い方と耐性菌対策　　志馬伸朗（京都府立大学医学部集中治療部）
    2）ICUにおける胸部X 線写真の読み方　　西巻　博（北里大学医学部救急医学/放射線科学）
    3）小児の脳死診断と臓器移植　　岡田真人（聖隷三方原病院小児科）
    午後の部「集中治療における最近の話題」
    1）不整脈の外科的治療　　新田　隆（日本医大心臓外科）
    2）鎮痛・鎮静UP-TO-DATE　　鶴田良介（山口大学医学部附属病院先進救急医療センター）
    3）日本の新しいAMIガイドライン　　安武正弘（日本医大第一内科）
    ＊第7回は同じ内容で、学術集会の翌日である2011年2 月27日(日)に横浜もしくは東京で開催する予定。
  2. 「集中治療専門医の将来の需給予測」研究への支援

CCU委員会 (委員長：高山守正)

  1. 日本循環器学会と協調してCCUにおける終末期医療ガイドラインを作成する。
  2. 大動脈解離に関する循環器救急実態調査を実施する。
  3. 集中治療専門医（循環器系）の増員を図る。

国際交流委員会(委員長：西村匡司)

  1. 日韓合同集中治療医学会議の活性化について
    日韓合同集中治療医学会議は、本学会としての事業である。昨年度はfree paperの応募が倍増した。両国集中治療医学会の交流を深め、レベルアップを図るためにも今後も継続してfree paperの応募を増やすように努力する。
  2. 多国籍臨床研究
    日韓の両国際交流委員会が中心となり、合同で臨床研究（FACE study）を行った。データ収集は終了した。本年度中に学会発表、論文投稿をできるようにする。
  3. 外部資金の獲得
    FACE studyの成果を基に研究に必要な外部資金の獲得を目指す。
  4. APACCMへの参加に関して
    APACCMは2012年には日本で開催することになった。2012年は日韓合同集中治療医学会も日本側の開催である。これらを成功させるために準備を進める。

社会保険対策委員会 (委員長：羽鳥文麿)

主題：2012年改定に向けた理論構築とデータの分析
  1. 外保連での活動
    ◇ 2012年度診療報酬改定に向け下記委員会へ参加して活動する。
    ・ 処置委員：田中啓治先生
    ・ 実務委員：森崎　浩先生
    ・ 検査委員：小山　薫先生
    ・ 麻酔試案作成ＷＧ委員：福家伸夫先生
  2. 地方会や学術集会で診療報酬に関するシンポジウムや講演会を開く。
    　　DPCによる診療報酬体系における集中治療患者評価等を検討する。

専門医制度委員会(委員長：西　信一)

  1. 専門医制度改変に対する会員の意見の集約：
    本委員会が作った専門医制度改変案をたたき台として、パブリックコメントを含めた会員からの意見の集約を進める。そのためには、委員が各地方会で改変案を説明し会員の意見を聴く。
  2. 会則変更に向けた具体的活動：
    前記の意見集約をふまえて、「将来検討委員会」と「会則検討委員会」が連携して具体的に会則の文言を変更する案を作成する。次回の社員総会において改変案を審議できるようにする。
  3. 専門医制度の変更に滑らかに対応するためのワーキンググループの活用：
    イーラーニング、研修手帳作成、生涯教育ハンドブック作成、専門医試験受験ガイドラインなどを検討し、これらを作成するためのワーキンググループを立ち上げる。会則変更後、拙速にならずに新専門医制度が施行できるように対処する。

新生児・小児集中治療委員会 (委員長：志馬伸朗)

  1. 小児集中治療データーベース作成とevidence創出への支援
    2008年度より開始した小児心肺停止、脳炎/脳症、敗血症のデータベース作成に加えて、2010年度はインフルエンザ重症例のデータベース作成を行いたい。これは2009年10月に緊急で小児の新型インフルエンザ重症例に関する情報を集め、発信したことの延長で、WEBデータベース化することによって更なる症例の集積、解析、発信がより完全な形で可能となる。今回はJSICM-PICU network（新生児・小児集中治療委員会のワーキング・グループ）内でメールにより情報集積を行ったが、もっと多くの重症例が速く発生するような流行に対しては、WEBデータベースでなければ対応は不可能である。
  2. Canadian Critical Care Trial Group (CCCTG)との提携
    北米で同様のデータベースを作成し、それに基づいた臨床研究を進めているCanadian Critical Care Trial Group (CCCTG)と提携するために、2009年度はJSICM-PICU networkの2名を10月24日、25日にトロントで開催されたCCCTGの年次総会にオブザーバーとして派遣した。計画段階や進行中の多施設共同研究の発表を聞き、またCCCTGの運営についても教えていただき、実りが多い派遣であったと考えている。2010年度も同様にCCCTGの年次総会にJSICM-PICU networkのメンバーを派遣し、共同研究を開始することを目標にしてさらに交流を深めたい。
    その他、小児集中治療関連の他学会（日本小児科学会、日本救急医学会、日本小児救急医学会、日本小児集中治療研究会）との提携、学術集会企画で小児集中治療を話題とすることの提案を行う。

倫理委員会 (委員長：氏家良人)

従来からの“集中治療における終末期医療”の検討に加えて、臓器移植法改正にかかわる検討を行う。
  1. “集中治療における終末期医療”に関する検討
    1）専門医を対象とした臨床倫理研修コースの開催
    2）医療者（看護師、MEW,研修医など）を対象とした“家族へのこころのケア”教育コースの開催
    3）倫理アドバイザー制度の再検討
    4）”終末期症例登録集積システム”の構築に関する検討
    5）”終末期医療に関わる医療者と市民へのアッピール"作成
    6）第２８回日本医学会総会シンポジウム“「急性疾患における終末期医療の対応と課題」”に参加
  2. 臓器移植法改正にかかわる検討
    1）学会としての立場の検討
    2）会員への周知の検討

機関誌編集・用語委員会 (委員長：丸藤　哲)

  1. 機関誌の発行：年5回
    　　年4回定期季刊誌
    　　年1回抄録号（会長が編集）
  2. 編集委員会年4回の開催
  3. 優秀論文の推薦

規格・安全対策委員会 (委員長：行岡秀和)

  1. 集中治療部における医療安全管理指針の策定
    「集中治療室（ICU）における安全管理指針（案）」を理事会の意見に基づき加筆・修正し、本年度に指針を完成する。
  2. 集中治療部における鎮静ガイドラインの作成
    気管挿管あるいは気管切開下に人工呼吸中の患者の鎮静・鎮痛に加えて、自発呼吸下あるいは非侵襲的人工呼吸（NPPV）中の鎮静・鎮痛ならびに評価法を含めたガイドラインを作成する。自発呼吸下あるいはNPPV中の鎮静・鎮痛ならびに評価法については、わが国の現状を把握できていないため、専門医研修施設に対してアンケート調査（看護部会との合同調査）を行った。その結果を日本集中治療医学会雑誌に報告するとともに、調査報告を踏まえてガイドラインを作成する。
  3. 人工呼吸器の消毒
    人工呼吸器の消毒法に関して、消毒効果と安全性を含めて調査・検討する。

会則検討委員会 (委員長：多田恵一)

  1. 公益法人制度への移行にともない作成された定款をふまえ、新たに生じた細則の変更の必要性について検討する。
  2. 臨床工学技士WGで臨床工学技士部門設立に伴う会則を作成する。
  3. その他

危機管理委員会(委員長：川前金幸)

    今後の企画について検討する。
    ・ ICUにおける医療事故等の調査をするか否か
    ・ 災害時の対応の指針について出せるか否か
    ・ 新型インフルエンザの危機管理を出せるか否か

広報委員会(委員長：橋本　悟)

  1. 学会ホームページの維持をはかる。
  2. 名簿システムを確立し、編集委員会とも連携してオンライン演題投稿などのシステムの確立をめざす。
  3. 学会メールマガジンの発行（広報）を模索する。

個人情報・利益相反検討委員会(委員長：行岡秀和)

  1. ホームページへの個人情報の掲載について
    個人情報は会員ホームページに掲載すべきであるが、現在、会員ホームページは無く、会員ホームページ作成には経費等の問題もあるので、まず広報委員会で検討し、ついで本委員会と広報委員会が連携し、会員ホームページ（看護部会ホームページを含む）への個人情報記載方法を検討する。個人情報取扱に関する会員への通知、個人情報掲載についての会員の承諾に関しても引き続き検討する。
  2. 利益相反に関する指針・指針施行細則の作成
    「集中治療領域における研究ならびに利益相反に関する指針（案）」「集中治療領域における研究ならびに利益相反に関する指針施行細則（案）」を修正し、理事会に提出する。
  3. 本委員会の活動方針の拡大について
    上記２）利益相反に関する指針・指針施行細則に基づき、委員会活動方針を拡大する。

CTG（Clinical Trial Group）委員会(委員長：西村匡司)

  1. 現在稼働している課題応募事項に関する審査を行う。
  2. CTG委員会の活動内容を、より具体的に規定して分かり易くする検討を行う。
  3. 審査に関する外部委員への外注に関する検討と理事会への要望を行う。
  4. 学会ホームページの中にCTG委員会の常設ページ設定の要望を理事会に行う。
  5. 次期学会の中で多施設共同研究に関する教育的なシンポジウムの企画を行う。
  6. 年度半ばまでにさらに数名の新規委員の推薦を行う。

ICU機能評価委員会(委員長：西村匡司)

  1. 2006年から2008年にかけての松田班調査結果の分析を基に各施設のICUが機能向上するためにどうあるべきかを示す。
    （ア）専門医認定施設がどのような機能を備えているべきか検討する。
    （イ）重症度評価を省力化できるように検討する。
    （ウ）患者データのマネージメントシステムを構築する。
    （エ）アウトカム情報を出せるようにする。
  2. 本委員会主導のもとにICUの機能調査を継続し、本邦のICUの現状を正確に把握する。そのために必要な恒久的データベースを構築する。

Sepsis Registry委員会(委員長：織田成人)

    日本版sepsis治療ガイドライン作成を目的に、2009年10月1日～2010年3月31日までの6ヶ月間、わが国おける敗血症治療の実態調査を実施した。現在各施設からのデータを回収中である。先の広島での学術集会時に委員会を開催し、ガイドライン作成に向けたロードマップを作成した。今年度は第2回目調査結果を収集・解析するとともに、ガイドライン作成に向けて項目ごとに担当者（委員）を決め、担当者を中心にワーキンググループ（WG）を形成する。そして各WGごとに文献渉猟を開始する予定である。本年8月に委員会を開催し、第2回目調査結果の検討と、項目ごとの担当者、WGの確認、作業の進捗状況について話し合う予定である。

新型インフルエンザ調査委員会(委員長：妙中信之)

    症例の集積
    対象：本学会評議員の施設のICU収容症例
    厚労省にも協力を依頼して（できれば対象施設を増やして）調査する。
    方法：アンケート
    アンケート内容は他学会と共通が望ましいが、入力の手間ができるだけかからないよう検討する。
    2009年12月までの症例を１月末までに集める。
    結果報告：広島で開催の学術集会において、少なくとも中間報告する。最終的に論文化することを目指す。